サステナビリティ基本方針

当社グループは、「人と社会に素晴らしい『快』を提供する」経営理念の実践が、人、社会、環境との調和を図り、持続可能な社会への貢献と企業としての持続可能な成長につながると考えています。
このことは、まさに「社会のサステナビリティ」と「小林製薬グループのサステナビリティ」を同期化させることであり、これまで世の中にない製品を生み出すことで新しい生活習慣を作り、新市場を創造してきた当社グループに新たな成長の可能性をもたらします。さまざまな社会課題に視野を広げ、一人ひとりの暮らしの中の見過ごされがちな「お困りごと」を発見し、製品・サービスを通じて、「誰ひとり取り残さない社会」の実現に貢献します。

「人」、「社会」、「環境」と私たち

人

社員一人ひとりが自分らしさを発揮して、”あったらいいな”をカタチにするために、多様なアイデアを生み出す自由闊達な企業風土を大切にしています。この企業風土を醸成する制度や仕組み、キャリア開発支援、成長実感をテーマとした人事制度、働き方の多様性を実現する環境整備等、社員一人ひとりから生み出される価値を最大化する取り組みに投資し、企業価値の創造につなげることを目指します。また、当社グループ人権方針に従い、対話を通じてサプライチェーン全体の人権尊重に取り組みます。

社会

一人ひとりのお困りごとを解決する”あったらいいな”の先にある社会課題にアプローチし、アイデアをカタチにすることで、健康と福祉の向上に貢献します。
人々が暮らしの『快』を実感できる社会貢献活動の推進、さまざまなステークホルダーと連携し相互の強みを生かした取り組み、社員の専門的なスキルや知識を活かした活動等を行うことで、地域社会との共生と発展を目指します。

環境

私たちは、豊かな自然や地球環境の支えがあるからこそ事業を営んでいることを忘れず、資源の有効な利用に努めます。また、カーボンニュートラルや循環型社会への移行、生物多様性の保全など、世界共通の環境課題に真剣に向き合い、ステークホルダーと力を合わせ、その解決のためのアイデアを製品・サービスとしてカタチにすることでこの課題に取り組みます。

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関連ページ

• マルチステークホルダー方針

当社では、サステナビリティ課題全体のマネジメントを強化し意思決定を迅速に行うことを目的に、2024年にサステナビリティ委員会を設置し運営をしています。当委員会は代表取締役社長を委員長とし、およそ2か月に1回、環境や人権といったサステナビリティに関する重要事項の意思決定や今後の戦略策定に向けた意見交換等を行っています。サステナビリティ課題への対応は経営の重要課題の一つであることから、取締役会が当委員会を監督し、サステナビリティの方針決定やマテリアリティの特定・戦略策定において必要な助言を行っています。

なお当委員会の設計および運営については、今後の意思決定をより円滑に行っていくために、これまでの2年間の活動をレビューし見直しに着手しています。見直し後の設計および運営につきましては、取締役会の承認後2026年12月期第2四半期中に当ページに開示予定です。

マテリアリティについては下記ページにて詳細を説明しています。

マテリアリティ(最重要課題)

当社では、自社にとってのリスクを議論する場としてリスク・コンプライアンス専門委員会を設置しており、同委員会において自社にとってのリスクの把握と評価、対応の優先順位の検討、対策案の立案と実行に対する監督などを行っています。また、同委員会での検討結果を必要に応じて経営会議（経営執行会議またはグループ協議会）および取締役会にも上程しています。
同委員会の運営と並行して、サステナビリティ委員会では、自社が社会に与える影響や自社にとっての「機会」にも対象を広げ、それらの把握と対策案の検討を行っています。

関連ページ

• リスクマネジメント

上記以外にも各ページにて「リスク管理」の情報を開示しています。

マテリアリティのKPIについては下記ページにて詳細を説明しています。

最重要課題のKPIおよび実績

ESGや社会問題についての社内啓発

2020年より、従業員のサステナビリティに対する意識を高め行動を促すための社内ワークショップ「サステナビリティMeetUp！」を実施し、これまで国内・海外の従業員のべ5,000名が参加してきました。取り上げるテーマもさまざまで、テーマに応じてその分野で活動する社外の方々も講師に迎えディスカッションを行いました。
サステナビリティに関するトレンドを理解した次のステップとして、現在は、当社が抱えるサステナビリティ課題や対応策を理解するためのメルマガ配信や研修を不定期で行っています。

これまで取り上げたテーマ

ステークホルダーエンゲージメント

当社は、事業活動を通じて「社会的価値」の向上と「経済的価値」の向上の同時実現を目指しています。その推進にあたっては幅広いステークホルダーの皆様との連携・協働が不可欠であり、皆様との対話を重視し ています。