健康経営

「健康経営優良法人2026(大規模法人部門)」において「ホワイト500」に認定されました

「健康経営優良法人認定制度」は、地域の健康課題に即した取り組みや日本健康会議が推進する健康増進の取り組みをもとに、健康経営を実践している法人を顕彰する制度です。特に優良な健康経営の取り組みを実践している企業上位500社に付与されるのが「ホワイト500」です。当社としては、2年連続の「ホワイト500」認定となります。
今後も社員一人ひとりが健康でいきいきと活躍できる職場環境づくりに努め、社会全体の健康増進に貢献してまいります。

基本的な考え方・方針

当社は4つの健康管理と7つのアクションで社員の健康づくりを支援しています。この取り組みを「小林製薬健康サイクル」と名付けました。会社が提供する健康管理施策と、社員自身が自立的に取り組む健康アクションがかみ合い歯車を回すことで、会社と社員がともに発展成長することを目指しています。

小林製薬健康サイクル

中央に「4つの健康管理」(健診項目の充実、再受診勧奨、保健指導面談、特定保健指導の勧奨)を配置し、それを囲むように「7つのアクション」として「食事」「運動」「リフレッシュ」「睡眠」「性別特有の課題」「喫煙」「メンタルヘルス」が歯車のように配置された図。

軸となる「4つの健康管理」は、会社が社員に提供する福利厚生、健康づくりの支援制度や相談体制を表しています。疾病の早期発見や病気の悪化予防、医療職によるフォロー体制など、健康管理によって働きやすい環境を整えることが目標です。

歯車になっている「7つのアクション」は、社員が心身ともに健康でイキイキ働けるよう自主的に取り組んでほしい健康課題や、生活習慣改善行動をテーマとしています。

小林製薬 健康白書について

この度、社員の健康に関する取り組みや今後の方向性をお伝えするため、「健康白書2025」を発行いたしました。健康経営の基本的な考え方や推進体制をはじめ、社員の健康に関する主な指標、日頃の取り組み状況などをまとめて掲載しております。これらの情報を社内外の皆さまに開示し、対話や理解を深めるとともに、今後の施策の検討・改善に活かしていくことを目指しています。

小林製薬グループ 健康経営宣言

2022年10月に、社員の心と身体の健康に配慮した健康経営®の取り組みをより一層推進するため、「小林製薬グループ健康経営宣言」を制定いたしました。
社員の健康を重要な資産と捉え、積極的な支援を通じて生産性の向上や企業価値の向上を目指していきます。

  • 「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

小林製薬グループ 健康経営宣言

小林製薬グループは“あったらいいなをカタチにする”をコーポレートブランドスローガンとして掲げています。
この“あったらいいなをカタチに”した製品やサービスは、社員一人ひとりのアイデアから生まれています。
その社員一人ひとりの健康を重要な経営資源ととらえ、健康経営に取り組んでまいります。

2022年10月3日
小林製薬株式会社
代表取締役社長 豊田 賀一

ガバナンス

小林製薬グループ 健康経営マネジメント体制

当社は、広報・総務本部 本部長(健康経営推進責任者)の下、健康経営推進部署が中心となり、働き方改革推進部署・ESG推進部署をはじめ、安全衛生委員会や労働組合、健康保険組合等と連携を取りながら、健康経営の取り組みを推進しています。

健康経営推進の体制図。中央に「健康経営推進部署 産業保健スタッフ(産業医・保健師・心理師)」が配置され、左右に「働き方改革推進部署」「ESG推進部署」「安全衛生委員会」「労働組合」「健康保険組合」と連携の矢印。下には「従業員・家族」や「グループ会社」への支援・協力の矢印が伸び、上には「健康経営推進責任者」「健康経営最高責任者(代表取締役社長)」「経営執行会議」「取締役会」へと報告ラインが続く。

戦略

健康経営戦略マップと効果

当社は、経営方針である「“あったらいいな”を具現化し、“これがないと困る”製品の創造」を実現するため、社員一人ひとりが心身ともに健康で、イキイキと誇りを持って働ける環境づくりを推進しています。

2026年8月の改定では、成果指標(KGI)として「プレゼンティーイズム(生産性低下割合)の低減」「仕事のやりがいの向上」「心理的安全性」の3つに具体的な目標値を設定し、健康投資と経営課題のつながりをより明確化しています。

健康投資から2028年の健康経営目標・経営方針までのつながりを示す図。左側に、定期健康診断の充実、生活習慣病対策、メンタルヘルス対策、キャリア開発支援、風土改革・働き方改革などの健康投資を整理。中央では、その効果を施策の取組状況、従業員の意識・行動変容、健康関連の最終目標、健康経営の浸透状況、推進体制・環境、組織的支援の指標で評価する構成を示す。右側には2028年のKGIとしてプレゼンティーイズム、仕事のやりがい、心理的安全性を掲げ、社員のパフォーマンス最大化、やりがいを持って働ける環境づくり、アイデアや違和感を伝えられる心理的安全な風土を健康経営の目標としている。さらに、社員一人ひとりが心身ともに健康で、生き生きと誇りを持って働ける会社の実現を健康経営の推進方針とし、お客様の「あったらいいな」を発見し、「これがないと困る」と感じてもらえる製品を創造する経営方針につなげている。

指標及び目標

重点指標について

当社は、経営方針である「お客様の“あったらいいな”を発見し、“これがないと困る”と感じていただける製品の創造」に向け、健康経営を推進しています。社員一人ひとりが心身ともに健康で、イキイキと誇りを持って働ける環境を整えることが、多様なアイデアを生み出す土台になると考えているからです。

この取り組みを確実に推進するため、当社では「プレゼンティーイズム(生産性損失割合)」「仕事のやりがい」「心理的安全性」の3つを重点指標(KGI)として設定し、PDCAサイクルを回しています。すべての社員が主体となってイキイキと活躍できる職場環境づくりを進め、人々と社会に貢献してまいります。

(単位:%)
主な健康指標
(「*」は健康経営戦略マップ記載の指標)
  2021年 2022年 2023年 2024年 2025年 目標
2028年
実績 実績 実績 実績 実績
重点指標 プレゼンティーイズム*
心身の不調により生産性が低下している社員
(東大1項目で測定)
割合 — 13.5 13.0 13.1 13.0 10以下
測定人数 1,673 1,692 1,667 1,815 1,816
回答率 100 100 97.1 100 100
ワークエンゲージメント*
自分の仕事にやりがいを感じている割合
割合 — — 67.6 67.7 60.3 70以上
測定人数 — — 1,667 1,686 1,512
回答率 — — 97.1 91.3 88.9
心理的安全性*
職場では、職位・年齢・性別などを気にせず、仕事に関する意見やアイデア、または業務上抱いた違和感を素直に言える割合
割合 — — — 79.0 71.2 80以上
測定人数 — — — 1,686 1,512
回答率 — — — 91.3 88.9

取り組み

主な健康関連施策

1)定期健康診断および再検査受診勧奨について

当社では社員の健康管理に重点を置き、年齢に応じた健診制度を整備しています。35歳以上は人間ドック、40歳以上は人間ドックと脳ドック※1を会社負担で実施しており、疾病の早期発見に役立てています。
2024年度からは肺CT検査※2と骨密度検査※3を追加し、自己負担金なしで受診できる制度に拡充しました。健診結果で再検査が必要なすべての社員に対して、産業医・保健師が受診勧奨を行っています。また、再検査費用と交通費は会社負担としています。

  1. 40歳以上3年毎に受診
  2. 50歳以上が対象
  3. 40歳以上女性対象
(単位:%)
主な健康指標
(「*」は健康経営戦略マップ記載の指標)
実績
2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
定期健診受診率* 定期健診を受診している割合 100 100 100 100 100
再検査受診率* 再検査を受診している割合 82.7 90.8 87.1 90.6 98.3
脳ドック受診率 脳ドックを受診している割合 100 100 100 100 100

2)保健面談と特定保健指導について

当社は2019年から、社内保健師や管理栄養士による個別面談を積極的に実施しています。特に生活習慣病の予防に注力し、社員一人ひとりがより健康的な生活を送れるようサポート体制を構築してきました。

毎年、健康診断の結果に基づき、産業医と保健師・管理栄養士が連携して面談対象者を定めています。この取り組みが深く浸透した結果、保健面談の実施率は2023年から3年連続で100%を達成し、生活習慣の改善が必要な社員が早期に改善機会を得られるようになりました。

さらに、健康保険組合との連携を強化し、2025年度の特定保健指導の実施率は、80%を超える見込みです。

(単位:%)
主な健康指標
(「*」は健康経営戦略マップ記載の指標)
実績
2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
保健面談実施率* 保健面談を実施している割合
※自社指標による対象者の選定
96.0 96.3 100 100 100
特定保健指導面談率 特定保健指導を実施している割合 19.9 12.2 9.8 45.5 87.7
予測値

3)2024年健康診断結果データ推移

当社では、血圧・血糖・脂質(トリプルリスク)をアウトカム指標として、経年で管理しています。特に、悪化傾向にある「脂質」と「適正体重」については、強化テーマとして、施策やリテラシー活動を行い、数値改善の取り組みをしています。
今後も、アウトカム数値に着目し、「早期受診(治療開始)」と「生活習慣の改善」のリスク改善の活動を継続していきます。

2021~2025年の健康リスク指標の割合を示す折れ線グラフ。トリプルリスクは43.9%から2023年に39.9%まで低下した後、2025年に42.8%へ上昇。適正体重以外は31~33%台で推移し、2025年は32.4%。脂質は2022年の26.8%から上昇し、2025年は32.6%。血圧は14.9%から8.3%へ低下。血糖は10~12%台で推移し、2025年は11.0%。
  • 人間ドック学会基準を用いて、血圧・血糖・脂質のC判定以上がどれかひとつでもある人をトリプルリスクありとしています。適正体重以外はBMI18.5未満、25以上の人としています。

4)小林製薬健康サイクルに沿った Well-being活動

社員が心身ともに健康で自分らしく活躍できるよう、当社では「小林製薬健康サイクル」に基づく幅広い活動を行っています。支援領域は、運動・食事・睡眠・禁煙の基本要素に加え、メンタルヘルス、有休取得促進、性別特有の健康課題など多岐にわたります。健康づくりを「身近で楽しいもの」にするため、7つの施策それぞれに愛らしい応援キャラクターを配置し、心理的なハードルを下げる工夫を凝らしています。

こうした親しみやすいきっかけづくりと、保健師・管理栄養士による一人ひとりに寄り添った個別面談を通じ、社員の自発的な行動変容を促しています。

コバレンジャー
社員の健康づくり施策を「運動」「食事」「睡眠」「禁煙」「こころ」「リフレッシュ」の6分野で紹介する図。運動ではウォーキングイベント、ながら運動、椅子ヨガ、バランスボール、測定会など、食事では食事フォトコンテスト、朝食欠食セミナー、食事管理アプリ、健康に配慮した社食などを実施。睡眠では情報発信、パワーナップ、睡眠改善プログラムなど、禁煙では社内ルールの徹底、チーム禁煙チャレンジ、禁煙外来・補助薬の全額会社負担などを行う。こころの分野ではストレスチェック、ラインケア・セルフケア研修、カウンセラー相談、復職支援を実施。リフレッシュでは有給休暇取得促進、長時間労働の抑制、各種休暇制度、福利厚生、育児・介護・治療との両立支援などを推進している。

5)健康経営の推進施策年間計画について

年間を通じて、ヘルスリテラシー向上と情報発信計画に基づき、ポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチの施策を実施しています。
これにより、社員自らが健康を意識し、行動できるよう促しています。

社員の健康支援施策を「ポピュレーションアプローチ」と「ハイリスク(TG)アプローチ」に分けて示した図。ポピュレーションアプローチでは、食事、運動、休養、喫煙、メンタルヘルスの各分野で、置き食や食事サポートアプリ、ウォーキングイベント、運動器具の設置、パワーナップ、有給休暇取得促進、就業時間内禁煙、ストレスチェックなどを実施。さらに「心とからだの保健室/EAP(従業員支援プログラム)」として、健診項目の拡充、再検査受診勧奨、健康相談、性別特有の健康課題、高年齢者・ロコモ対策、VDT作業対策、治療・介護との両立支援を行う。ハイリスク層には、トリプルリスクのある事業所への直接指導、喫煙者への支援、睡眠時無呼吸症候群対策、保健師・管理栄養士による保健指導、特定保健指導、就業措置面談を実施する。

6)メンタルヘルス対策

1.未然防止

当社では、メンタルヘルス不調を未然に防ぐため、「個人」「管理職」「組織」の3つの視点から包括的なサポート体制を構築し、働きやすい環境づくりに注力しています。

組織風土の改善(専門家による伴走型支援)

ストレスチェックの結果を個人の気づきに留めず、組織改善へと繋げる新たなアプローチを導入しました。高ストレス傾向が見られる部署に対しては、外部の専門家が介入し、データに基づいた課題分析を実施します。さらに、専門家が管理職のメンターとなり、根本的な職場環境の改善に向けて伴走する仕組みを整えています。

ラインケアの充実と管理職支援

管理職向けには、新たに管理職同士が対話できる「事例検討会」を実施しています。現場でのリアルな課題や悩みを共有し合うことで、部下への適切なケアスキル(ラインケア)を高めるとともに、孤立しがちな管理職自身のメンタルケア・負担軽減にも繋がる場として機能しています。

セルフケア教育と心身のサポート

全社員を対象に年2回のセルフケアセミナーを実施し、ストレス対処能力を高めています。また、心理師による相談窓口に加え、介護・治療・育児と仕事の両立支援窓口も整え、多角的に心身をサポートしています。

2.早期発見

メンタルヘルスの不調を早期に捉え、適切なケアへ迅速につなげる(二次予防)ため、手厚い検知・相談体制を整えています。

ストレスチェックの実施と丁寧な個別フォロー

雇用形態を問わず当社グループの全社員を対象に※、毎年4月にストレスチェックを実施しています。高ストレスと判定された社員に対しては、産業医や心理師による面談を推奨・実施し、不調の芽を早い段階でサポートしています。

派遣社員を除く

充実した専門職による社内サポート

社内には、産業医・精神科医・公認心理師・保健師・管理栄養士など、多様な医療・心理の専門家チームを配置しています。日常的な健康相談から専門的なケアまで、社員一人ひとりに寄り添ったフォローを行っています。

24時間365日対応の社外相談窓口(ご家族も利用可能)

社員本人だけでなく、そのご家族も利用できる社外相談窓口を設置しています。24時間365日いつでもプライバシーが守られた環境で相談できる体制を整え、身近な不安や不調の早期発見につなげています。

3.再発予防

長期に休業となった場合でも療養に専念し、円滑な職場復帰につなげるよう社内の専門窓口から支援を行っています。産学連携によるリワークの活用や、産業医や精神科医が休業中から復職後に個別フォローを行い、安心して休める体制、円滑に職場復帰し再発を防ぐ体制を整備しています。

<メンタルヘルス関連数値>
ストレスチェック
受検人数(人)
2022年 2023年 2024年 2025年
1,692 1,667 1,815 1,816
受検率 100% 97.1% 100% 100%
高ストレス者率 10.0% 9.4% 7.9% 8.5%
総合健康リスク 83 81 76 76

7)ワークスタイル多様性の促進

当社グループでは、社員一人ひとりが能力を最大限に発揮し、イキイキと活躍できる環境づくりを推進しています。人材育成の基本方針や多様性を尊重する具体的な取り組みについては、以下の関連ページをご覧ください。

関連ページ

8)労働安全衛生・リスクマネジメント

産業医を含めたメンバーで、安全衛生委員会を月1回開催し、労災や長時間労働、職場環境や健康経営についての情報共有などの場を設けています。安全衛生委員会の役割として、「職場環境改善」「職場ニーズの収集」「健康施策の周知と促し」の3つを定めています。また事前に協議内容を各委員に共有することで、意見が出やすい環境を整備しています。

9)健康経営 外部評価

小林製薬株式会社

2026年3月に、(大規模部門)優良法人としては4回目となり、「ホワイト500」の認定は、2年連続での認定となります。

愛媛小林製薬株式会社

2026年3月に、(中小企業部門)優良法人としては5回目の認定を受けました。

小林製薬物流株式会社

2026年3月に、(中小企業部門)優良法人としては3回目の認定を受けました。

小林製薬株式会社

当社は、社員の健康増進を目的に、スポーツ活動の促進に積極的に取り組む企業として、スポーツ庁が認定する「スポーツエールカンパニー2026」に3年連続で認定されました。
『FUN+WALK PROJECT』にも賛同しています。

緑色の背景に白い文字で「FUN+WALK PROJECT」と描かれたロゴ。歩くことを楽しむことを推進するプロジェクトのシンボル。