GRIスタンダード対照表

GRIスタンダード対照表

本ウェブサイトの作成にあたっては、「GRI(Global Reporting Initiative)サステナビリティ・レポーティング・スタンダード2016」を参照しています。

一般開示事項

GRIスタンダード 開示事項 WEB 掲載箇所 統合報告書 掲載箇所
名称 名称 ページ
GRI102:
一般開示事項
1. 組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要 会社概要 P65
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業分野 事業別戦略 P24-33
102-3 本社の所在地 会社概要 会社概要 P65
102-4 事業所の所在地 事業所一覧 会社概要 P65
グループ会社 P65
102-5 所有形態および法人格 会社概要 会社概要 P65
102-6 参入市場 事業分野 事業別戦略 P24-33
102-7 組織の規模 会社概要 会社概要 P65
事業所一覧
グループ会社
決算ハイライト オペレーションハイライト P10-13
連結財務諸表 P60-63
10カ年サマリー P58-59
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 有価証券報告書
102-9 サプライチェーン
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化
102-11 予防原則または予防的アプローチ 内部環境監査 リスクマネジメント P48
リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ 環境方針とマネジメント体制 当社における気候変動のリスク・機会 P39
102-13 団体の会員資格 環境方針とマネジメント体制 当社における気候変動のリスク・機会 P39
2. 戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ 社長が語る戦略解説 P14-19
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 リスクマネジメント リスクマネジメント P48
トップメッセージ 社長が語る戦略解説 P14-19
3. 倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 行動規範 経営理念 P0-1
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 コンプライアンス コンプライアンス推進体制 P49
4. ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 ガバナンス ガバナンス P44-49
環境方針とマネジメント体制 環境マネジメント体制 P37
102-19 権限移譲 ガバナンス ガバナンス P44-49
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 ガバナンス ガバナンス P44-49
環境方針とマネジメント体制 環境マネジメント体制 P37
役員一覧 役員一覧 P56-57
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 ガバナンス ガバナンス P44-49
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレート・ガバナンス報告書
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレート・ガバナンス報告書
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス報告書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 ガバナンス ガバナンス P44-49
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 ガバナンス ガバナンス P44-49
コーポレート・ガバナンス報告書
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント リスクマネジメント リスクマネジメント P48
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 リスクマネジメント リスクマネジメント P48
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー ガバナンス ガバナンス P44-49
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
102-33 重大な懸念事項の伝達 リスクマネジメント リスクマネジメント P48
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数
102-35 報酬方針 コーポレート・ガバナンス報告書 ガバナンス P44-49
102-36 報酬の決定プロセス コーポレート・ガバナンス報告書 ガバナンス P44-49
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 コーポレート・ガバナンス報告書 ガバナンス P44-49
102-38 年間報酬総額の比率
102-39 年間報酬総額比率の増加率
5. ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト コーポレート・ガバナンス報告書
102-41 団体交渉協定
102-42 ステークホルダーの特定および選定
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 コーポレート・ガバナンス報告書 ガバナンス P44-49
102-44 提起された重要な項目および懸念 お客さまの声にお応えする仕組み バリューチェーン P6-7
6. 報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 グループ会社 会社概要 P65
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 小林製薬のCSR方針
102-47 マテリアルな項目のリスト 小林製薬のCSR方針
102-48 情報の再記述
102-49 報告における変更
102-50 報告期間 小林製薬のCSR方針 目次・報告対象期間 P1
102-51 前回発行した報告書の日付
102-52 報告サイクル
102-53 報告書に関する質問の窓口 CSRに関するお問い合わせ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 本ページ
102-55 内容索引 本ページ 目次・報告対象期間 P1
102-56 外部保証
GRI103:
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 小林製薬のCSR方針
103-2 マネジメント手法とその要素 小林製薬のCSR方針
103-3 マネジメント手法の評価 小林製薬のCSR方針

経済

GRIスタンダード 開示事項 WEB 掲載箇所 統合報告書 掲載箇所
名称 名称 ページ
GRI201:
経済パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値 財務ハイライト 10カ年サマリー P58-59
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 環境会計
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
201-4 政府から受けた資金援助
GRI202:
地域経済での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合
GRI203:
間接的な経済的インパクト
203-1 インフラ投資および支援サービス 地域社会への貢献 社会とのつながり P42-43
災害復興支援
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
GRI204:
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合
GRI205:
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置
GRI206:
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置
GRI 207:
税金
207-1 税務へのアプローチ
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処

環境

GRIスタンダード 開示事項 WEB 掲載箇所 統合報告書 掲載箇所
名称 名称 ページ
GRI301:
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 環境方針とマネジメント体制
301-2 使用したリサイクル材料 循環型社会への貢献 環境負荷軽減に向けた環境中期目標の進捗 P37
301-3 再生利用された製品と梱包材 循環型社会への貢献 製品開発における環境負荷低減 P38
GRI302:
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境方針とマネジメント体制 環境負荷軽減に向けた環境中期目標の進捗 P37
302-2 組織外のエネルギー消費量
302-3 エネルギー原単位 環境方針とマネジメント体制
302-4 エネルギー消費量の削減 環境負荷軽減に向けた環境中期目標の進捗 P37
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
GRI303:
水と廃水
303-1 共有資源としての水との相互作用 環境方針とマネジメント体制
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント
303-3 取水 環境方針とマネジメント体制
303-4 排水 環境方針とマネジメント体制
303-5 水消費 環境方針とマネジメント体制
GRI304:
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
304-3 生息地の保護・復元
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種
GRI305:
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境方針とマネジメント体制 環境 豊かな自然や地球環境を守る P12
低炭素社会への貢献
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 低炭素社会への貢献 環境 豊かな自然や地球環境を守る P12
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 低炭素社会への貢献 環境 豊かな自然や地球環境を守る P12
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
GRI306:
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先 環境方針とマネジメント体制
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物 循環型社会への貢献 環境 豊かな自然や地球環境を守る P12
306-3 重大な漏出
306-4 有害廃棄物の輸送 循環型社会への貢献 環境 豊かな自然や地球環境を守る P12
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域
GRI307:
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反
GRI308:
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置

社会

GRIスタンダード 開示事項 WEB 掲載箇所 統合報告書 掲載箇所
名称 名称 ページ
GRI401:
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGデータ集
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当
401-3 育児休暇 ESGデータ集
GRI402:
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間
GRI403:
労働安全衛生
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 労働安全衛生
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査
403-3 労働衛生サービス
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修
403-6 労働者の健康増進 労働安全衛生 「安心・安全」の実感 p41-42
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者
403-9 労働関連の傷害
403-10 労働関連の疾病・体調不良
GRI404:
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材育成 「成長」の実感 P41
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
GRI405:
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
405-2 基本給と報酬総額の男女比
GRI406:
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置
GRI407:
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
GRI408:
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI409:
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー
GRI410:
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員
GRI411:
先住民族の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例
GRI412:
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 人権
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約
GRI413:
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
GRI414:
サプライヤーの社会面の アセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 お取引先との連携 サプライチェーンを巻き込んだ取り組み P43
GRI415:
公共政策
415-1 政治献金
GRI416:
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 品質保証方針・体制
品質へのこだわり
ユニバーサルデザイン
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例
GRI417:
マーケティングとラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例
GRI418:
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立
GRI419:
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反